富士フイルムホールディングス

トップメッセージ

代表取締役会長・CEO 古森 重隆(左)
代表取締役社長・COO 助野 健児(右)

富士フイルムホールディングスは、富士フイルム、富士フイルムビジネスイノベーションの2つの事業会社を傘下に持つ持株会社です。写真市場のデジタル化というビジネス環境の激変を、事業構造の転換を進めることで乗り越えてきました。そして、現在「ヘルスケア」「マテリアルズ」「ビジネスイノベーション」「イメージング」の4つの領域において、社会課題の解決に向けた挑戦を続けています。

成長領域と位置付ける「ヘルスケア」領域では、「予防」「診断」「治療」をカバーするトータルヘルスケアカンパニーとして、新型コロナウイルス感染症流行の一刻も早い収束を目指して、総力を上げて取り組んでいます。より短時間でのPCR検査を可能にする遺伝子検出試薬、肺炎診断に貢献する超音波診断装置、移動型X線診断装置の供給に加え、ワクチンの受託製造、治療薬候補「アビガン錠」の開発・製造を進めています。
また、2021年4月1日に、日立製作所の画像診断関連のメディカル事業を富士フイルムグループに迎え入れ、新会社「富士フイルムヘルスケア」を設立。新たにCTやMRIなどの幅広い診断機器ラインアップを、富士フイルムの医用画像情報システムと連携させ、最先端の画像処理技術やAI技術を駆使して、医師の診断をより高度なレベルでサポートしていきます。
「ビジネスイノベーション」領域では、2021年4月より社名を富士ゼロックスから「富士フイルムビジネスイノベーション」に変更しました。新社名には「富士フイルムグループの企業として、常にビジネスに革新をもたらす存在であり続ける」との決意を込めています。富士フイルムビジネスイノベーションは、事業活動の地域をアジア・パシフィックからワールドワイドへと広げ、AIやIoT技術などを活用し、あらゆるビジネスにこれまで以上の革新的な商品やサービスを提供していきます。
昨年来、人類は新型コロナウイルスによる予期せぬパンデミックに直面しています。また国際社会には、気候変動や環境問題をはじめ依然として多くの困難な社会課題が存在しています。富士フイルムグループは“All-Fujifilm”として一丸となり、これらの社会課題の解決に向けて、“NEVER STOP”で挑戦を続けていきます。
 

代表取締役会長・CEO 古森 重隆
代表取締役社長・COO 助野 健児