富士フイルムホールディングス

トップメッセージ

代表取締役会長・取締役会議長 助野 健児(左)
代表取締役社長・CEO 後藤 禎一(右)

富士フイルムホールディングスは、富士フイルム、富士フイルムビジネスイノベーションの2つの事業会社を傘下に持つ持株会社です。6月29日付で助野健児を代表取締役会長・取締役会議長、後藤禎一を代表取締役社長・CEOとする新たな経営体制をスタートさせました。この新体制の下、「ヘルスケア」「マテリアルズ」「ビジネスイノベーション」「イメージング」の4つの領域において、社会課題の解決に向けた挑戦を続けていきます。

成長領域と位置付ける「ヘルスケア」領域では、「予防」「診断」「治療」をカバーするトータルヘルスケアカンパニーとして、新型コロナウイルス感染症流行の一刻も早い収束を目指して、総力を上げて取り組んでいます。少ないウイルス量でも検出可能な抗原検査キット、肺炎診断に貢献する超音波診断装置、移動型X線診断装置の供給に加え、ワクチンの受託製造、治療薬候補「アビガン錠」の開発・製造を進めています。
また、2021年4月より、日立製作所の画像診断関連のメディカル事業を富士フイルムグループに迎え入れました。CTやMRIなどが加わることによる製品ラインアップの拡充に加え、当社の従来からの強みである最先端の画像処理技術やAI・IT技術とのシナジーにより、医師の診断をより高度なレベルでサポートしていきます。

「ビジネスイノベーション」領域では、2021年4月より富士ゼロックスが社名を「富士フイルムビジネスイノベーション」に変更し、新たに始動しました。新社名には「富士フイルムグループの企業として、常にビジネスに革新をもたらす存在であり続ける」との決意が込められています。富士フイルムビジネスイノベーションは、事業活動の地域をアジア・パシフィックからワールドワイドへと広げ、あらゆるビジネスにこれまで以上の革新的な商品やサービスを提供していきます。

昨年来、人類は新型コロナウイルスによる予期せぬパンデミックに直面しています。また国際社会には、気候変動や環境問題をはじめ依然として多くの困難な社会課題が存在しています。富士フイルムグループは“All-Fujifilm”として一丸となり、これらの社会課題の解決に向けて、“NEVER STOP”で挑戦を続けていきます。

代表取締役会長・取締役会議長 助野 健児
代表取締役社長・CEO 後藤 禎一