富士フイルムホールディングス「健康経営銘柄」に選定

富士フイルムホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長・CEO:後藤 禎一）は、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」に2年連続で選ばれました。また、経済産業省と日本健康会議^※1が共同で優良な健康経営^※2を実践している法人を認定する「健康経営優良法人2022－ホワイト500－」に6年連続で選定されました。

富士フイルムグループは、社会に新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けるために、従業員が心身ともにいきいきと働ける健康づくりを積極的に推進すること、そして「100年を生きる時代」の社会の人々に、生きる力、生きる楽しさを提供していくことを宣言します。

• 従業員が健康的な生活習慣を身につけ、生活習慣病などの予防につなげるため、「富士フイルムグループ 7つの健康行動^※3」を2020年7月に設定。1日あたり6時間以上の睡眠や30分以上の歩行など、健康につながるアクション項目を定め、従業員の実践率を定期的に確認。2022年度までにすべての項目において実践率90％以上を目指しています。
• 国内グループ会社全従業員を対象にした、産業医監修による健康増進eラーニングを2019年度より実施。2021年度は、新型コロナウイルス流行が長期化する中でも心の健康を維持するための「コロナ禍のメンタルヘルスセルフケア研修」を実施しました。

• 数値目標として「2022年度までに国内のグループ従業員のがん検診受診率（胃がん・大腸がん・乳がん・子宮頸がん）90％以上^※4達成」を設定。2021年度は、国内グループ会社全従業員向けに、医師による内視鏡検査についての講演を開催・配信しました。
• 本社ビル内にある「富士フイルム西麻布内視鏡クリニック」など、自社内視鏡技術を生かした社内の医療施設を活用し、上部（胃）内視鏡検査・大腸内視鏡検査などを実施。2015年度から継続して、大腸内視鏡検査を受診する50歳以上の従業員に、補助金を支給しています。

• 2020年4月に就業時間内禁煙を就業規則化。同10月には会社敷地内喫煙所をすべて閉鎖。
• 数値目標として掲げている「2022年度までに国内のグループ従業員の喫煙率12％達成」に向け、健康保険組合と連携し、2018年度からオンライン禁煙プログラムを展開し、従業員の禁煙達成をサポートしています。

現在、富士フイルムは「予防・診断・治療」のすべての領域をカバーするトータルヘルスケアカンパニーとして、幅広く事業を展開しています。例えば、診断の分野では、生活習慣病やがんの早期発見をサポートする内視鏡システムや、超音波診断装置、デジタルマンモグラフィ、CT、MRIなどの医療機器製品を提供することで、さらなる医療の質の向上に取り組むとともに、人々の健康維持増進をサポートしています。

今後も、これら事業を通じた社会課題の解決に取り組むとともに、従業員の健康維持増進への取り組みを加速させることで、健康長寿社会の実現に貢献していきます。

• ※1 国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的に組織された活動体。
• ※2 健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
• ※3 富士フイルムグループ従業員が、健康的な生活習慣を身につけることを目的に、以下7つの健康行動を設定。
  ①週1回以上、体重をはかる ②自分の健診結果を確認する ③週1日以上、お酒を飲まない日をつくる ④1日6時間以上の睡眠をとる ⑤平均30分/日以上歩く ⑥直近の歩活（イベント期間中の平均歩数を競うなどゲーム感覚で楽しめるウォーキングイベント）にエントリーする ⑦たばこは吸わない
• ※4 胃がん・大腸がん・乳がん・子宮頸がんにおいて。なお、胃がん・大腸がんは35歳と40歳以上の従業員、乳がん・子宮頸がんは全女性従業員が対象。

先進・独自の技術をもって、最高品質の商品やサービスを提供する事により、社会の文化・科学・技術・産業の発展、健康増進、環境保持に貢献し、人々の生活の質のさらなる向上に寄与する

オープン、フェア、クリアな企業風土と先進・独自の技術の下、勇気ある挑戦により、新たな商品を開発し新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続ける

• * 記事の内容は発表時のものです。最新情報と異なる場合（生産・販売の終了、仕様・価格の変更、組織・連絡先変更等）がありますのでご了承ください。