富士フイルムホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長・CEO:後藤 禎一)は、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」に4年連続で選ばれました。また、経済産業省と日本健康会議※1より、優良な健康経営®※2を実践している法人として「健康経営優良法人ホワイト500」に8年連続で認定されました。
「健康経営銘柄」は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に健康経営に取り組む上場企業の中から、特に優れた取り組みを実践している企業を選定するものです。また、「健康経営優良法人ホワイト500」は、上場企業に限らず大規模法人のうち優良な健康経営を実践している上位法人500社を認定するものです。
当社は、従業員が個々の能力を高めると同時に、心身ともにいきいきと働ける環境をつくることが、企業の持続的な成長と企業価値向上につながると考え、従業員の育成、教育、健康維持増進に積極的に投資しています。2019年には、従業員の健康維持増進のために「富士フイルムグループ健康経営宣言」を制定。生活習慣病・がん・喫煙・メンタルヘルス・長時間労働の5つを重点領域として設定し、従業員自身の健康意識向上のための教育をはじめ、健康増進を後押しする施策を積極的に展開するとともに、従業員一人ひとりの健康状態に応じた、健診後までの手厚いフォローを行い、健康状態の改善や健康意識の改革を推進しています。
富士フイルムグループは、社会に新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けるために、従業員が心身ともにいきいきと働ける健康づくりを積極的に推進すること、そして「100年を生きる時代」の社会の人々に、生きる力、生きる楽しさを提供していくことを宣言します。
従業員が健康的な生活習慣を身につけ、生活習慣病などの予防につなげるため、富士フイルムグループ「7つの健康行動※3」を2020年7月に設定しました。その後、従業員を対象に実施した調査から、「7つの健康行動」の実践率と、パフォーマンス発揮度※4・ワークエンゲージメント※5の相関関係を確認。生産性やエンゲージメント向上のためにも、従業員が日々の生活の中で「7つの健康行動」を実践するよう、さまざまな施策を実行しています。特に「7つの健康行動」の一つである、チームを組んで平均歩数を競うウォーキングイベント「歩活(あるかつ)」を2016年度から春・秋の年2回実施。2023年秋に労使および富士フイルム健康保険組合の共同で開催した国内グループ会社別対抗戦「歩活甲子園」では、39社から22,000名を超える従業員が参加し、競い合いながら楽しく健康増進に取り組みました。
富士フイルムグループ従業員向けの健診施設「富士フイルムグループ健康保険組合富士フイルムメディテラスよこはま」(神奈川県横浜市西区みなとみらい)を2022年4月に開設。富士フイルムのメディカルシステム事業が提供する、最新の内視鏡やマンモグラフィ、CTなどの医療機器や、AI技術を活用した医療ITシステムなどを導入し、従業員に高品質な健康診断・職域人間ドック(従業員向け人間ドック)を提供しています。2023年度には、受け入れ体制を拡大し、年間約1万2千人の従業員へ健康診断・人間ドックを提供。さらに、胃がん検診は内視鏡検査での受診を基本とすることをグループ方針として新たに定めました。
富士フイルムグループは、2030年度をターゲットとしたCSR計画「サステナブルバリュープラン2030(SVP2030)」の下、事業活動を通じた社会課題の解決に取り組んでいます。「SVP2030」の重点分野の一つとして定める「健康」分野では、内視鏡システム、超音波診断装置、デジタルマンモグラフィ、CT、MRIと医療ITを組み合わせた質の高い診断ソリューションを提供することで、疾病の早期発見に取り組む医師をサポートし、人々の健康維持増進に貢献しています。今後も、事業を通じた社会課題の解決に取り組むとともに、従業員の健康維持増進への取り組みを加速させることで、健康長寿社会の実現に貢献していきます。
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