富士フイルムホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長・CEO：後藤 禎一）は、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」に6年連続で選ばれました。また、経済産業省と日本健康会議*1より、優良な健康経営®*2を実践している法人として「健康経営優良法人ホワイト500」に10年連続で認定されました。
「健康経営銘柄」は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に健康経営に取り組む上場企業の中から、特に優れた取り組みを実践している企業を選定するものです。また、「健康経営優良法人ホワイト500」は、上場企業に限らず大規模法人のうち優良な健康経営を実践している上位法人500社を認定するものです。
富士フイルムグループは、グループパーパスである「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」の実現を目指す中、従業員一人ひとりが心身ともに健康で意欲高く働ける環境づくりが欠かせないという考えのもと、従業員の育成や健康維持増進に積極的に投資しています。こうした取り組みの基盤となる「富士フイルムグループ健康経営宣言」を2019年9月に制定し、生活習慣病・がん・喫煙・メンタルヘルス・長時間労働の5つを重点領域に据えて、従業員の健康意識向上に向けた教育や健康増進を支援する施策を展開しています。また、一人ひとりの健康状態に応じた細やかなフォローアップを健診後にも行い、健康状態の改善や健康意識の改革を推進しています。
当社は今後も、従業員の健康維持増進を重要な経営課題と位置づけて健康経営®を力強く推進し、事業を通じた社会課題の解決を通じて、社会にとって意義ある価値創造に貢献していきます。
富士フイルムグループでは、従業員が健康的な生活習慣を身につけ、生活習慣病などの予防につなげるため、「富士フイルムグループ7つの健康行動*3」を設定しています。従業員を対象とした調査では、これらの行動の実践率と、パフォーマンス発揮度*4およびワーク・エンゲイジメント*5それぞれに相関関係があることが確認されており、生産性向上や働きがいの醸成に寄与することが分かっています。そのため、従業員が日々の生活の中で「7つの健康行動」を実践するよう、さまざまな施策を実行しています。なかでも、チームを組んで平均歩数を競うウォーキングイベント「歩活（あるかつ）」は2016年度から春・秋の年2回実施している取り組みです。2025年秋に労使および富士フイルムグループ健康保険組合と共同で開催した国内グループ会社別対抗戦「歩活甲子園」では、グループ会社38社から最多の30,000名超の従業員が参加しました。参加者一人当たりの平均歩数は7,000歩となり、日本人の1日平均歩数（男性6,628歩・女性5,659歩）*6を上回る結果となりました。健康に対する意識向上に加え、従業員同士の連帯感強化や、業務外でのコミュニケーションの活発化につながりました。
富士フイルムグループでは、がんの早期発見と適切な治療につなげる体制整備を進めています。その一環として、富士フイルムグループ従業員向けの健診施設「富士フイルムグループ健康保険組合 富士フイルムメディテラスよこはま」（神奈川県横浜市西区みなとみらい）において、CTやMRI、マンモグラフィ、超音波診断装置などの富士フイルムのメディカルシステム事業が提供する、先進的な医療機器や、AI技術を活用した医療ITシステムを導入し、従業員に高品質な健康診断、および従業員向け人間ドッグを提供しています。
特に胃がん検診については、2023年度から上部内視鏡検査を標準にするとともに、検診の受け入れ人数を拡大したことで、2024年度の内視鏡受診率は8割を超え、従業員の健康意識の向上に寄与しました。2025年5月からは新たにMRI検査の受け入れを開始し、がんの早期発見に向けた体制をさらに強化しています。
- *1 国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的に組織された活動体。
- *2 健康経営®は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
- *3 富士フイルムグループ従業員が、健康的な生活習慣を身につけることを目的に、以下7つの健康行動を設定。
①週1回以上、体重をはかる
②自分の健診結果を確認する
③週1日以上、お酒を飲まない日をつくる
④1日6時間以上の睡眠をとる
⑤平均30分／日以上歩く
⑥直近の歩活（イベント期間中の平均歩数を競うなどゲーム感覚で楽しめるウォーキングイベント）にエントリーする
⑦タバコを吸わない - *4 パフォーマンス発揮度：「東大1項目版プレゼンティーイズム」で測定。
- *5 ワーク・エンゲイジメント：「ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度（短縮版3項目）」で測定。
- *6 厚生労働省2025年「国民健康・栄養調査」より。
富士フイルムホールディングス株式会社
コーポレートコミュニケーション部 広報グループ
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