GRI項目での検索（［GRI 2］一般開示事項） | 富士フイルムホールディングス株式会社

GRIガイドラインの対照表　最新版

指標		掲載場所	掲載ページ
2-1	組織の詳細	企業概要	P.4
2-1	組織の詳細	会社概要	-
2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	「サステナビリティレポート」について	P.3
2-3	報告期間、報告頻度、連絡先	「サステナビリティレポート」について	P.3
2-4	情報の修正・訂正記述	「サステナビリティレポート」について	P.3
2-5	外部保証	第三者保証報告書	P.136

GRIガイドラインの対照表　最新版

指標		掲載場所	掲載ページ
2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	会社概要	-
2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	富士フイルムグループの調達の概要	P.51-52
2-7	従業員	企業概要	P.4
2-7	従業員	従業員基礎データ	P.97
2-8	従業員以外の労働者	該当なし	-

GRIガイドラインの対照表　最新版

指標		掲載場所	掲載ページ
2-9	ガバナンス構造と構成	コーポレート・ガバナンスと体制	P.19-21
2-9	ガバナンス構造と構成	有価証券報告書>【コーポレート・ガバナンスの概要】	-
2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出	取締役の多様性	P.21-22
2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出	コーポレートガバナンス・ガイドライン>取締役候補者、監査役候補者、CEO 及び執行役員の選定基準	-
2-11	最高ガバナンス機関の議長	コーポレート・ガバナンスと体制	P.19-20
2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割	CSRマネジメントの体制	P.8-9
2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割	コーポレート・ガバナンスと体制	P.19-20
2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲	CSR計画立案の背景と重点課題（マテリアリティ）策定プロセス	P.9-12
2-14	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	該当なし	-
2-15	利益相反	コーポレートガバナンス・ガイドライン>関連当事者取引	-
2-16	重大な懸念事項の伝達	通報・相談実績	P.34
2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見	コーポレートガバナンス・ガイドライン>取締役及び監査役のトレーニングの方針	-
2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見	統合報告書>取締役会の活動	P.92
2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価	取締役の実効性に対する評価結果の概要	P.23-24
2-19	報酬方針	CSR計画と経営計画の関係性	P.16
		役員報酬	P.24-26
		有価証券報告書>【役員の報酬等】	-
2-20	報酬の決定プロセス	報酬額の決定プロセス	P.24
2-20	報酬の決定プロセス	有価証券報告書>【役員の報酬等】	-
2-21	年間報酬総額の比率	年間報酬総額の比率　1:30 * 従業員給与は平均値で計算	-

GRIガイドラインの対照表　最新版

指標		掲載場所	掲載ページ
2-22	持続可能な発展に向けた戦略に関する声明	統合報告書>CEOメッセージ	P.7-12
2-23	方針声明	富士フイルムグループの理念体系と各種方針	P.7-8
2-24	方針声明の実践	コンプライアンス推進のための取り組みの実績	P.34
		ヘルスケア・セグメントにおける取り組み	P.50
		調達における方針と体系	P.52-54
		推進体制と仕組み	P.101
		基本的な考え方	P.120
2-25	マイナスのインパクトの是正プロセス	取り組み実績（含む救済と是正措置）	P.123-125
2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度	内部通報制度・相談窓口	P.34
2-27	法規制遵守	2022年度の状況	P.32
		通報・相談実績	P.34
		事業運営において特に重要な法令に関するテーマごとの取り組み	P.35-36
		環境法規制への対応	P.67
2-28	会員資格を持つ団体	富士フイルムグループ主な加入団体／外部イニシアチブ	-
		主な加入団体／外部イニシアチブ	P.18
		イニシアチブとの協働	P.71-73

GRIガイドラインの対照表　最新版

指標		掲載場所	掲載ページ
2-29	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ	ステークホルダーとのコミュニケーション	P.17-18
2-30	労働協約	100%（国内）	-

掲載ページの記載について
該当なし：経営自体に関係ない指標および、管理の必要がない指標の場合。