(1)組織のプロフィール
指標 | 掲載場所 | マネジメント編 | SVPストーリー編 | |
---|---|---|---|---|
102-1 | 組織の名称 | 富士フイルムグループ概要 | P.05[PDF] | - |
102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 技術と事業領域 | - | P.04-05[PDF] |
有価証券報告書>【事業の内容】 | - | - | ||
102-3 | 本社の所在地 | 富士フイルムグループ概要 | P.05[PDF] | - |
102-4 | 事業所の所在地 | グループ会社 | - | - |
有価証券報告書>【関係会社の状況】 | - | - | ||
102-5 | 所有形態および法人格 | 富士フイルムグループ概要 | P.05[PDF] | - |
102-6 | 参入市場 | 富士フイルムグループ概要 | P.06[PDF] | - |
102-7 | 組織の規模 | 富士フイルムグループ概要 | P.05[PDF] | - |
102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | 富士フイルムグループ概要 | P.05[PDF] | - |
従業員の概況 | P.84-85[PDF] | - | ||
102-9 | サプライチェーン | 富士フイルムグループの調達の概要 | P.42-43[PDF] | - |
102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | 該当なし | - | - |
102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | EMS認証・監査・検証 | P.53[PDF] | - |
推進体制と仕組み>人権デューディリジェンスプロセス | P.102[PDF] | - | ||
102-12 | 外部イニシアティブ | 主な加入団体/外部イニシアチブ | P.17[PDF] | - |
102-13 | 団体の会員資格 | 富士フイルムグループ 主な団体/イニシアティブ | - | - |
(2)戦略
指標 | 掲載場所 | マネジメント編 | SVPストーリー編 | |
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102-14 | 上級意思決定者の声明 | トップコミットメント | - | P.06-07[PDF] |
102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | CSR計画立案の背景と重点課題(マテリアリティ)策定プロセス | P.09-12[PDF] | - |
リスクマネジメント | P.25-26[PDF] | - |
(3)倫理と誠実性
指標 | 掲載場所 | マネジメント編 | SVPストーリー編 | |
---|---|---|---|---|
102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 富士フイルムグループの理念体系と各種方針 | P.07-08[PDF] | - |
富士フイルムグループ企業理念 | - | - | ||
102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | コンプライアンス推進のための取り組み>内部通報制度・相談窓口 | P.28[PDF] | - |
(4)ガバナンス
指標 | 掲載場所 | マネジメント編 | SVPストーリー編 | |
---|---|---|---|---|
102-18 | ガバナンス構造 | CSRマネジメントの体制>富士フイルムグループのCSR推進体制 | P.08[PDF] | - |
コーポレート・ガバナンスと体制 | P.18[PDF] | - | ||
102-19 | 権限移譲 | CSRマネジメントの体制>富士フイルムグループのCSR推進体制 | P.08[PDF] | - |
102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | CSRマネジメントの体制>富士フイルムグループのCSR推進体制 | P.08[PDF] | - |
102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | ステークホルダーとのコミュニケーション | P16-17[PDF] | - |
102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレート・ガバナンスと体制 | P.18-19[PDF] | - |
102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | コーポレート・ガバナンスと体制 | P.18[PDF] | - |
有価証券報告書>【コーポレート・ガバナンスの状況等】 | - | - | ||
コーポレートガバナンス報告書 | - | - | ||
102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | 取締役の多様性 | P.19[PDF] | - |
102-25 | 利益相反 | コーポレートガバナンス・ガイドライン | - | - |
102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | CSRマネジメントの体制 | P.08[PDF] | - |
102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | コーポレートガバナンス・ガイドライン | - | - |
102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | 取締役の実効性に対する評価結果の概要 | P.20-21[PDF] | - |
102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | CSR計画立案の背景と重点課題(マテリアリティ)策定プロセス | P.09-12[PDF] | - |
102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | コンプライアンス&リスクマネジメント推進体制 | P.25[PDF] | - |
リスクマネジメント | P.25-26[PDF] | - | ||
102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | CSRマネジメントの体制 | P.08-09[PDF] | - |
リスクマネジメント | P.25-26[PDF] | - | ||
102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | CSRマネジメントの体制>富士フイルムグループのCSR推進体制 | P.08[PDF] | - |
102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | コンプライアンス推進のための取り組み>内部通報制度・相談窓口 | P.28[PDF] | - |
102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | 該当なし | - | - |
102-35 | 報酬方針 | 役員報酬 | P.21-23[PDF] | - |
102-36 | 報酬の決定プロセス | 役員報酬 | P.21-23[PDF] | - |
102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | 有価証券報告書>【役員の報酬等】 | - | - |
102-38 | 年間報酬総額の比率 | 役員報酬>取締役の個別報酬(2020年度) | - | - |
有価証券報告書>【従業員の状況】 | - | - | ||
有価証券報告書>【役員の報酬等】 | - | - |
(5)ステークホルダー・エンゲージメント
指標 | 掲載場所 | マネジメント編 | SVPストーリー編 | |
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102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | ステークホルダーとのコミュニケーション | P.16-17[PDF] | - |
102-41 | 団体交渉協定 | 100%(国内グループ) | - | - |
102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | ステークホルダーとのコミュニケーション | P.16-17[PDF] | - |
102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | ステークホルダーとのコミュニケーション | P.16-17[PDF] | - |
102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | 該当なし | - | - |
(6)報告実務
指標 | 掲載場所 | マネジメント編 | SVPストーリー編 | |
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102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 「マネジメント編」について | P.04[PDF] | - |
グループ会社 | - | - | ||
102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | CSR計画立案の背景と重点課題(マテリアリティ)策定プロセス | P.09-12[PDF] | - |
102-47 | マテリアルな項目のリスト | SVP2030の2020年度目標と実績 | P.13[PDF] | - |
102-48 | 情報の再記述 | 該当なし | - | - |
102-49 | 報告における変更 | CSR計画立案の背景と重点課題(マテリアリティ)策定プロセス | P.09-12[PDF] | - |
102-50 | 報告期間 | 「マネジメント編」について | P.04[PDF] | - |
102-51 | 前回発行した報告書の日付 | 「マネジメント編」について | P.04[PDF] | - |
102-52 | 報告サイクル | 「マネジメント編」について | P.04[PDF] | - |
102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | 本レポートについてのお問い合わせ先 | P.117[PDF] | - |
102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | この報告書は、GRIスタンダードの中核(Core)オプションに準拠して作成されています。 | - | - |
102-55 | 内容索引 | 本内容索引 | - | - |
102-56 | 外部保証 | 社外からの評価 | - | - |
掲載ページの記載について
該当なし:経営自体に関係ない指標および、管理の必要がない指標の場合。